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推奨銘柄

■イオンファンタジー(4343)
【ファンダメンタルズ】
 イオンの子会社。ショッピングセンターを中心に、子供・ファミリーをターゲットとしたアミューズメント施設のほか、ヤングアダルト向け店舗も展開。海外では、中国やマレーシアでの事業展開を加速させる方針。
 12/2期通期業績は上方修正された会社計画を上回りそうだ。また、中期的には中国での出店加速、マレーシアでの直営店化等で、海外事業の業績寄与が高まると思われる。中期経営計画(12/2期〜14/2期)では、14/2期営業収益を500億円、うち海外50億円を目標としており、海外事業を中心に今後の成長が期待される。


【テクニカル】
 株価は好調なファンダメンタルズを背景に上昇トレンドが続いている。テクニカル面でも完全に順の上昇パターンとなっており、当面はこの流れが続く可能性が高そうだ。ファンダメンタルズ面でも、既存店売上高の拡大による業績成長と中期的なアジア展開の加速による業績寄与を考慮すると、PER面で成長プレミアムを付与できそうだ。これによる目標株価を13/2期予想PER15倍程度となる2,000円としていることを考慮しても、まだまだ上値余地は十分にありそうだ。


■椿本チエイン(6371)
【ファンダメンタルズ】
 産業用チェーンと自動車エンジン用タイミングチェーンが柱。産業用スチールチェーンは世界シェア25%前後、タイミングチェーンは同35%前後でそれぞれトップシェア。自動車部品事業ではシステムとして完成車メーカーに提案できることが強み。
 12/3期連結営業利益を9%増と予想し、会社計画達成の確度は高そうだ。当社のタイミングチェーンは完成車メーカー各社が投入しはじめている省燃費型の新型エンジンで採用が増加しているほか、韓国や欧州の大手完成車メーカーへの納入も始まっているため、中期的に業界平均以上の成長が期待できよう。

【テクニカル】
 株価は底値から上昇トレンドへの転換を図っているとみられる動きが出てきている。昨年9月以降は350円〜430円程度のレンジでもみ合っていたが、直近でレンジを上抜ける気配が出てきており、今後の動きに注目したい。主力の自動車向けは回復が鈍いものの、工作機械などの産業機械用チェーンや産業機械向けの軸継手などの伸長によるファンダメンタルズの伸びを株価が評価する段階に入ってきそうだ。自動車部品セクターの平均PER約14倍から計算すると520円まで評価可能となっており、株価が次のステップ入りする可能性を期待したい。


■ハイデイ日高(7611)
【ファンダメンタルズ】
 低価格中華食堂「日高屋」等を首都圏で展開。駅前・繁華街一等立地を中心とする出店で、アルコール比率が高いことが特徴。駅前一等立地は、他のラーメン系業態との競争が緩やかなこともあり、高い収益性を実現している。11/2期末店舗数は272店。
 11年6月以降、既存店売上高が回復基調にある。特に、9月以降は、9月5日人気番組「お試しかっ!」で「日高屋」が取り上げられた宣伝効果も加わり、伸び率が高まっている。12月も気温の低下や11月下旬の季節限定メニュー「チゲ味噌ラーメン」の投入効果もあり、販売は堅調に推移しているもよう。今後も新規顧客のリピーター化が期待でき、下期の既存店売上高は3%増が予想される。

【テクニカル】
 株価はここ数カ月1,200円レベルで推移していたが、今年に入って1,300円台に入り一気に上昇トレンド形成の動きとなってきた。既存店売上高の回復などファンダメンタルズの好調を株価がようやく織り込み出した可能性が高そうだ。2月決算決期末の株主優待などの権利取りに向けての株価の動きも期待できそうだ。中期的な成長性や高い収益性などから、今期予想PER12倍程度の評価は可能と思われ、目標株価は1,800円となっており、まだ上値余地が期待できそうだ。


■シチズンホールディングス(7762)
【ファンダメンタルズ】
 時計市場ではクォーツタイプのムーブメントで世界シェアトップ圏内。近年は、完成品のブランド力育成を強化。産業用機械事業では、時計などの精密金属加工のノウハウを活用し、同加工用の工作機械などを手掛ける。
 12/3期は震災の影響により業績は伸び悩むものの、13/3期は時計事業を中心に業績は回復に向かいそうだ。時計の年末商戦向けの出荷は、南欧を除き堅調に推移。足元やや回復してきたとみられる。腕時計は高額品が売れる傾向にあり、平均購入価格の上昇が続こう。また、女性用の小型電波ソーラー腕時計の市場も活性化。

【テクニカル】
 株価は徐々に底値を切り上げる動きが続いている。昨年9月の352円を底値に既に100円以上水準を切り上げている。震災の影響は既に織り込み済みであり、この先の回復を株価が評価してきているのかもしれない。現状の株価はPBR1倍割れの水準であり、時計市場の高付加価値化の傾向を考慮すると再評価の余地を考慮すればPBR1倍となる550円までは戻ってもおかしくないのではなかろうか。



■AOKIホールディングス(8214)
【ファンダメンタルズ】
 ファッション事業、アニヴェルセル・ブライダル事業(結婚式場の施設の運営によるブライダル等のサービス提供)、カラオケルーム運営事業、複合カフェ運営事業などを展開。11/3期連結営業利益の事業別構成比は順に71%、12%、10%、7%。
 ファッション事業の既存店売上高はプラス基調が継続。クールビズ関連需要を背景に、ビジネスシャツとスラックスが好調なうえ、レディス商品も約40%の伸び。レディス商品の拡充やセールスプロモーションへの注力で同事業の既存店売上高は堅調な推移が期待される。

【テクニカル】
 株価は11月の底値1,016円を底にゆるかな上昇トレンドにある。ファンダメンタルズ面では既存店売上高も堅調であり、今後の成長力に加え、安定性もあると評価できる。従って、実績PBR0.5倍の現状の株価は、まだ割安感が強いと考えられ、実績PBR0.8倍程度となる1,850円くらいまでは株価が戻る可能性は十分ありそうだ。




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【株式・大引け】平均株価は営業日ぶり反発。幅広い銘柄が物色されるが売買代金1兆円割れと商い低調

12日の東京株式市場は3営業日ぶりに反発。日経平均株価の大引けは前週末終値比117円36銭高い8653円82銭。TOPIXも同8.57ポイント高の746.69と反発した。日経平均株価が100円以上の上げ幅で引けるのは、12月1日以来。ただ、12月7日の取引時間中の高値8729円台を抜くことはできず、依然、上値が重い状況だ。

 東証1部の出来高は概算で15億0550万株、売買代金は8772億円。出来高、売買代金ともに前週末(各々25億7042万株、1兆7909億円)を下回り、12月5日以来の低い水準となっている。売買代金に至っては、3月24日以来177営業日連続で活況の目安とされる2兆円を下回る水準が続く。株価がここから一段と上がるには、市場エネルギーが伴うことが必須となる。

 本日の東京市場は、先週末の欧米株式市場が大幅高となったことを受け、日経平均株価の前場寄り付きは前週末比116円高。その後は戻り歩調の中、買い一巡後は伸び悩み、高値圏でモミ合いとなった。昼休みのバスケット取引は288億円が成立。市場では売り買い均衡と伝えられ、相場全体への影響は軽微。

 後場に入っても基調は変わらず、117円高の8653円63銭と前引けとほぼ同じ水準で寄り付き、12時46分には本日高値となる8682円(146円高)まで上昇したものの、12月7日の高値を上回ることはなかった。この背景には、インドSENSEX市場と上海を除くアジア市場が総じて堅調に推移したものの、為替がやや円高に傾いていることもあるようだ。引けにかけては利益確定売りが出てやや上げ幅を縮めた。

 業種別に見ると、33業種のうち値上がりは鉱業を除く32業種。上昇率トップは4・57%と大きく上昇した海運。2位の鉄鋼も3.12%上昇した。以下、2.69%の証券が続き、前場の流れがそのまま引き継がれた格好だ。鉱業は0,73%の下落。

 東証1部の値上がり銘柄数は1272(全体の76.6%)、値下がり銘柄数は289(同17.4%)、変わらず99(同5.9%)。前場に値上がりしていた90銘柄強が後場は値下がりに転じ、上値を抑えた。

 個別銘柄で値動きが激しかったのは、値上がりでは日東製網、ホウスイ、ニチモウなど。10月後半から12月にかけて株価が急騰した新日本理化の連想買いから低位株が人気化、前場から好業績の低位材料株が物色される傾向が続いた。

 一方、値下がり上位はドクターシーラボ、中国塗料、TOWAなど。値下がり銘柄は先週まで上昇していた銘柄が多く、過熱感と相まって利益確定売りに押された。

 先週末に発表された米ミシガン大消費者センチメントが改善したことなどを受け、米国経済は景気回復への期待が高まっている。中国でも消費者物価指数の伸びが鈍化、さらなる金融緩和への思惑が広がっている。欧州中央銀行(ECB)の国債買い入れ期待は肩透かしを食ったものの、これらファンダメンタルズの好転期待が市場を下支えすると思われる。

 今週は明日13日に米連邦公開市場委員会(FOMC)、15日に日銀短観発表など重要イベントが控えている。ただ、FOMCは足元の米国経済指標が底堅く、政策変更は見込み難い。また、日銀短観も業況判断DIが悪化するとの見通しがすでに浸透しており、新たな材料にはなりにくい。米国経済の改善傾向が続くのかを見極める上で、15日のフィラデルフィア連銀製造業景況感指数が注目されるが、日本市場では投資エネルギーが戻ってこないかぎり、低位材料株物色の動きが当面続きそうだ。

【株式・大引け】方向感乏しく日経平均、TOPIXとも小幅反落。決算関連銘柄の個別物色目立つ

週明け7日の東京株式市場は薄商いの中小反落。大引けの日経平均株価は前日比34円31銭安の8767円09銭、東証株価指数(TOPIX)は同1.57ポイント安の750.45で取引を終えた。東証1部の出来高は概算で14億5017万株、売買代金は9032億円と低調だった。

 この日の東京市場は、先週末の欧米市場が軒並み反落したことから日経平均は29円安で寄り付き、前場は小幅な値動きのまま48円安で引けた。昼間の立会外でのバスケット取引は売り買い均衡と伝えられ、上海などアジア市場の下げも限定的だったことから、後場は42円安でスタート。その後も方向感は乏しく、狭いレンジでの取引が続いた。

 市場内では、「欧州の債務問題は、過度な不安は後退したが依然としてイタリアの国債利回り上昇などの懸念材料を抱えている。世界景気の先行きも、中国の金融政策を含めて不透明で、投資マネーが株式市場に戻ってくるか見極めづらい」(大手証券)との声が聞かれた。こうした中で、決算絡みの材料株などが個別物色される展開となった。

 東証1部の値上がり銘柄数751(45.1%)に対し、値下がり銘柄数は747(44.9%)、変わらずは162(9.7%)。業種別では、全33業種のうち値上がりしたのは12業種で、上昇率上位は石油、卸売り、鉱業、金属製品、サービス、電気・ガス、海運、建設、水産の順。一方、値下がりしたのは21業種で、下落率が大きいのはガラス、非鉄、紙・パルプ、鉄鋼、精密機器、医薬品、その他製品、輸送用機器、証券の順だった。

 個別銘柄では、第三次補正予算の公共投資関連として五洋建設や日特建設、日本橋梁、ハザマなどの低位建設株が買われ、東電が出来高トップで上伸。DeNAが4日ぶりに反発し、グリーも堅調。三菱商事、三井物産など商社株もしっかり。好決算で宝ホールディングスやオリエンタルランドが高い。東証との合併観測で大証も値を飛ばした。

 反面、キリンや武田薬品が安く、トヨタ、ホンダが軟調。オリンパスは大幅続落。赤字拡大でミツミ電機が大きく売られ、古河電工や旭硝子も業績下方修正を嫌気されて安い。キヤノンは利益確定売りに押された。ソフトバンク、ファーストリテイリングも軟調。

 今週は明日のトヨタなど決算発表ピークが続き、景気ウォッチャー調査や機械受注などの景気指標も控える。また、APEC(アジア太平洋経済協力)首脳会議での日本のTPP(環太平洋経済連携協定)参加表明があるかどうかや、イタリアやギリシャなど欧州危機の動向が注目される。

【株式・大引け】日経平均は3日ぶり反発。大引けにかけ一段高、8800円台を回復

祝日明け4日の東京株式市場は3営業日ぶりに反発。日経平均株価は8800円台を回復した。日経平均の大引けは前営業日比160円98銭高の8801円40銭、TOPIXは同13.44ポイント高の752.02だった。東証1部の出来高は概算で16億7140万株、売買代金は1兆1531億円だった。

 本日の東京市場は、前日の欧米市場が欧州中央銀行(ECB)の政策金利下げやギリシャの国民投票回避報道から大幅続伸したことや、為替が足元で円高一服状況にあること、また2日までの3日続落で株価の過熱感が後退したことから、投資家心理が改善し、主力株中心に買い先行で始まった。日経平均の寄り付きは2日終値比120円高の8761円。前場高値は8784円まであった。

 昼のバスケット取引は126億円成立し、売り買い均衡と伝えられ、相場には影響なかった。しかし、為替が少し円高に振れたことから、後場寄り後は8729円まで伸び悩んだ。その後、再び買い直されて上げ幅を戻したのは、アジア市場が全面高で、上げ幅を拡大していることが伝えられたためだ。後場高値は8814円で、高値圏で本日の取引を終了した。

 大引けで「自立反発の目安」(大手証券)と指摘された8796円を超えてきたことから、当面の底を打ったことになるかが注目される。

 業種別では、東証33業種中、値上がりは30業種。機械が4.12%上げたのを先頭に、ゴム、保険、不動産が3%台の上昇。さらに卸売、輸送用機器などが続いた。下げたのは電気・ガス、紙パルプの2業種で下落率は電気・ガスで0.67%。変わらずは空運の1業種だった。

 東証1部の値上がり銘柄数は全体の75.9%を占める1262銘柄、値下がりは17.2%に当たる286銘柄、変わらずは114銘柄だった。個別では、上げで目立ったのはファナック、フォスター電機、ミネベアで、電池関連で明るい話題が増えたGSユアサ、下期の建機需要好調のコマツも上げた。

 一方で、本日の”悪役三羽がらす”と称されたのは、利益確定売りに押されたファーストリテイリング、複数の証券会社が格下げしたソニー、8日の決算発表予定を延期して悪材料の潜在を疑われたオリンパスの3社だった。

 ここからの注目点としては、まず日本時間今夜の米国雇用統計の発表とG20(20カ国・地域首脳会談)の動向を受けて、米国株式市場がどう動くか。来週前半の日本市場はその影響を受けることになる。

 さらに、引き続き為替動向や決算発表、内外の重要経済指標や重要イベントが材料になる可能性がある。7日はスズキ、住友不動産の決算、日本の9月景気動向指数、EU圏の財務相会合(8日まで)、8日はトヨタの決算、9日は電通、ヤマダ電機の決算、日本の9月国際収支、中国の10月消費者物価、バーナンキ米国FRB(連邦準備制度理事会)議長講演、10日は大手ゼネコンの大成、鹿島の決算、日本の9月機械受注、米国9月・中国10月の貿易収支、11日はヤクルトの決算、米国ミシガン大消費者態度指数の発表、などが予定されている。

【株式・前引け】欧州政策急変による海外株高を受け、日経平均は4日ぶり反発

4日の東京株式市場前場は4営業日ぶりに反発した。日経平均株価の前引けは前営業日日比110円34銭高の8750円76銭、TOPIXは同9.91ポイント高の748.49だった。東証1部の出来高は概算で7億4260万株、売買高は5130億円にとどまった。休みの谷間であることやG20(20カ国・地域首脳会議)の動向を見たいということもあって、様子見ムードも強い。

 前日の欧米株式市場は、欧州中央銀行(ECB)が2年半ぶりに、よもやの政策金利下げを決めたことや、ギリシャが国民投票を見送る方向になったことから、欧州市場が大幅高となり、これを受けて米国市場もNYダウで208ドル高の大幅続伸となった。

 寄り付き前の外国証券(9社ベース)経由の注文動向は、売りが2460万株に対して、買いが1590万株で、差し引き870万株の3営業日連続の売り越しとなったが、東京市場は海外株高を好感。また、足元の為替が円高一服の状況にあること、2日までの3日続落で株価の過熱感が後退したことなどから、日経平均、TOPIXそろって反発した。

 業種別では、東証33業種中、値上がりが30業種。機械の3.46%上昇を先頭に、ゴム、卸売、石油、輸送用機器、保険が2%を超える値上がりで続いた。下げたのは電気・ガス、小売、空運の3業種だが、電気・ガスでも値下げ率は0.33%にとどまった。

 東証1部の値上がり銘柄数は全体の67.6%を占める1102銘柄、値下がりは21.1%に当たる345銘柄で、変わらずは183銘柄。個別では、ファナックが5日ぶりに反発。日産自動車、グリーや総合商社の伊藤忠、三井物産などが業績上方修正などを好感して高かった。一方、下げで目立ったのは国内既存店売り上げが3カ月連続で下落したファーストリテイリング、今期最終赤字に下方修正したソニーで、オリンパスは8日の決算発表予定を延期したのが嫌気された。

 後場に向けては、為替やアジア市場の動向、決算発表、G20関連の動きなどが注目される。2日までの3日続落で日経平均は401円下げた。この38%戻しに当たる8796円を大引けで抜けていけるかが、「自立反発の目安」(大手証券)という指摘が聞かれた。
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元高校球児 普通のサラリーマンになったのですが
統合失調症をわずらってしまいました
失語症があるため《文章もまとまりませんが
株、経済、熱帯魚大好きです 日経新聞をこころから愛し少々記憶の方が
抜けちゃう時もありますが皆さん仲良くしてください

まずはなおの事を読んでください

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