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商品価格急落、ゴールドマンのCCCP「買い」推奨打ち切りなどが影響

12日の日経平均株価は前日比164円安となったが、下げを先導したのは石油や鉱業セクター。東証業種別株価指数では鉱業が5.01%安、石油・石炭製品は3.27%安となり値下がり率第1位、第2位となった。

 個別では昭和シェル石油<5002.T>、コスモ石油<5007.T>、東亜石油<5008.T>、AOCホールディングス<5017.T>、出光興産<5019.T>、JXホールディングス<5020.T>、国際石油開発帝石<1605.T>、石油資源開発<1662.T>、住石ホールディングス<1514.T>、関東天然瓦斯開発<1661.T>が大きく下げている。

 下げの最大要因は11日の海外商品市況急落だ。IMF(国際通貨基金)は原油高騰による世界経済の伸び悩みを指摘。過熱しているリスク商品への資金流入の流れが失速しユーロ、豪ドル、金、原油などが反落した。NYMEX(ニューヨーク商業取引所)のWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)原油先物は3.5%の大幅安となり、S&P総合500種のエネルギーセクターは日本の石油セクターほどではなかったものの2%に近い下落を見せている。

 また、米投資銀行ゴールドマン・サックスグループが原油、銅などで構成する商品バスケット「CCCP(原油=Crude oil、銅=Copper、コーン、大豆=Corn and soybean、プラチナ=Platina)」の「買い」推奨を打ち切ったことも手じまいを加速させた。

 では今後も売り優勢の展開は続くのだろうか。実は4月18日は米国の確定申告最終日のため、「税還付金を受けた個人投資家が投信を買うという期待がある」(米系証券)とされ、再度いったんリスク資産に買いが入る可能性は否定できない。

 ただ、2月以降に急騰したWTI原油などは1バレル=110ドルと08年9月以来の高値圏で、利益確定売りを誘発しやすい水準にある。ゴールドマンはリポートにおいて原油価格の5分の1が投機プレミアムと指摘しており、この先も手じまいに走る投資家が増えることは十分ありうる。これはほかのCCCPバスケット商品も似たような状況。価格動向には注意したい。なお、CCCPの構成比は原油40%、銅20%、大豆10%、綿花10%、プラチナ20%。(宮尾克弥)

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